■「『日本経済』はどこへ行くのか１」（小島 明著、平凡社、２０１３年）を読む。
経済の本はいつ読んでも面白い。時間を忘れさせてくれる。難点は、オンタイムでなければならないことぐらいか。著者の膨大な参考資料に基づいて解説されていた。
この本のなかで会社となっているところを自分に読み変えて読んでいた。
「〜何かに挑戦することのリスクより、何もしないことによるリスクの方が大きい」
「下方硬直性とは、景気拡大期で企業収益が改善している時には賃上げが行われるが、景気が下降し企業収益が悪化しても賃金はなかなか下がらないという状況のこと」
「人材こそがデフレに強い企業」
「自殺の多くは、個人の自由な意思や選択の結果ではなく、様々な悩みにより心理的に追い詰められた末の自殺だと言える。」
「エコノミストは数字を見る人、私は数字の背後にある人を見ます」（ドラッカー）
「非正規雇用が増えているということは、若者時代から将来の夢を奪ってしまいます」
「消費者は必死に安いモノを買おうとし、企業は必死で安くモノを売ろうとする。でも誰も潤っていない。」
「訓練と競争です。」
「個人の競争力を高めることをしないと、所得はもう増えません。」
「登山はどこからでも山頂が目的だが、下山では道が違えばとんでもない場所に出てしまう。」
「ゾンビ企業とは生産性や収益性が低く、本来、市場から退出すべき企業なのに、債権者や政府からの支援でのみ存続出来ている企業のことです。」
■高齢者
朝日新聞からの引用である。
「いまの日本では、何歳からが高齢者なのか――。日本老年医学会と日本老年学会が高齢者の定義について検証を始めた。一般的には６５歳以上とされるが、身体能力からは７５歳以上とする考え方もあり、再検討する。ただ、年金や医療制度などの設計にも影響しかねないため、慎重に議論するという。
総務省の人口推計では６５〜７４歳を前期高齢者、７５歳以上を後期高齢者とし、高齢化率は６５歳以上の割合を示す。同省によると、国際比較できるよう、国連などで定められている。
一方、近年、身体能力の高い高齢者が増えており、「前期高齢者は、高齢者と呼べない集団ではないか」（国立長寿医療研究センター研究所の鈴木隆雄所長）などの指摘も出ている。このため、老年医学会などは専門家１５人による検討会を設け、高齢者の再定義ができないか、検討を始めた。１年ほどかけて見解をまとめたい考えだ。ただし、「社会的、政策的にインパクトが大きい」との意見もあり、定義変更の長所、短所も含め議論する。」
